隠しカメラ

隠しカメラには小型カメラ、超小型カメラと呼ばれる手のひらに乗るサイズのカメラを使用します。これを加工して様々な場所にわからないように設置工事をします。

隠しカメラを設置する場合のほとんどは、一定期間繰り返し続いている不正を阻止する、というものです。 隠しカメラにより得られた証拠から、不正を働いた元社員に対して数千万円の損害賠償請求を行った企業の例もあります。

設置に関する注意

盗撮やいたずら、復讐など犯罪に加担してしまう恐れのある不正な目的や、お客様の管理する建物外およびプライベートな場所への隠しカメラの設置工事はうけたまわることができません。

設置工事について

隠しカメラの工事はその特性上、事前打ち合わせが重要となり、工事を夜間や休日に行わなければならない場合もあります。 また、隠しカメラが絶対に人に知られないというお約束もすることができませんので、打ち合わせの中でお客様の判断を必要とする場合があります。

運用について

隠しカメラは、以下の点に注意して設置の検討と設置後の運用をする必要があります。

隠しカメラの有効性

小型の隠しカメラ設置は繰り返し起きる犯罪に対して有効です。単発で起こるトラブルには一般的な防犯カメラを設置して抑止力を発揮させることが効果的です。

撮影の目的と証拠映像への対応

社内不正であれば、犯罪を起こしている従業員の証拠を撮影し、解雇する。 隣人トラブルであれば、証拠映像を警察に提出し法的な処罰を下してもらうなど、撮影の目的をしっかりと決めてからの設置をお願いしています。

費用をかけて証拠を撮影してもその後何も行動しなければ意味がありません。興味本位での撮影はお控えください。

証拠映像の取り扱い

証拠映像を撮影できた場合、一般的な防犯カメラの映像以上に細心の注意を払って取り扱わなくてはなりません。取り扱い方次第では大きな問題に発展する可能性もあります。 心配なことがありましたらご相談ください。

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